耳鼻科（耳鼻咽喉科）とは、耳や鼻、喉のつらいお悩みに対して、内科的・外科的治療を行う診療科です。特に今回は耳鼻科における勤務医や開業医の年収、開業の現状や今後の展望などについても、分かりやすく解説します。

 

■耳鼻科医の年収について

• 勤務医の場合

労働政策研究・研究機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によれば、耳鼻科医の平均年収は1,078万円です。耳鼻科医の求人情報などを参考にすると、年収は約1,000万円～約1,500万円前後になると推測できます。経験値や専門性の高さなども考慮すると、さらに年収が高まる可能性もあります。しかし、平均を下回るケースも当然存在します。

• 開業医の場合

開業医の平均年収は約2,000万円前後であるといわれ、勤務医に比べると高い水準です。医師であると同時に、経営者としての立場もあるため、経営手腕によってはさらに年収のアップも期待できます。

しかし、集患の必要性やスタッフの人件費なども考えねばならず、収支のバランスが著しく崩れてしまえば、経営自体の先行きが不透明になるリスクもあります。

 

■耳鼻科の開業前に考えておきたいこと

開業費用としてまずネックになるのは、不動産費用ではないでしょうか？都市部になればなるほど坪単価が高いため、月々の賃料もアップしがちです。築年数が浅いビルなどのテナントも、同様の傾向にあります。

また、医療機器の導入費用も無視できません。どこまでの治療・手術に対応するかによっても、必要な医療機器が異なります。診療規模が大きくなればなるほど、ユニット数や待合室で患者様が座る椅子やソファなどの備品も増えていきます。

医師や看護師、受付などのスタッフにかかる、毎月の人件費も考えなければなりません。

立地や人件費、競合などを総合的に考えると、都市部よりも地方での開業のほうが最終的な利益の確保につながりやすいといわれております。

開業には約数千万円から、状況によっては億単位の費用が必要になる院もあります。そのため、自己資金だけではなく、金融機関からの借り入れなどを利用する場合がほとんどです。開業後は返済をしながら、利益の確保をめざしていきます。

近年では新型コロナウイルスによる影響が、耳鼻科にも広がっています。自覚症状として喉の痛みを訴え、まず耳鼻科に相談する方も多いからです。適切な診療環境・感染症対策を行っていなければ、スタッフが感染してしまうリスクも否定できません。

開業医には、医師や経営者としてはもちろん、このような世情にも考慮しながら医院の経営に取り組んでいかなければならないのです。

 

■耳鼻科の開業医の今後

耳鼻科の競争率は歯科などに比べると高くなく、参入による継続した集患や安定した経営の実現が期待できます。

また、治療・手術に対応できる疾患が幅広ければ、さまざまな患者様のニーズをことにもつながります。医療機器の導入や診療環境の整備は、患者様の信頼獲得に重要かもしれませんが、同時に共に働くスタッフのことも考えなければいけません。

電子カルテやWEB予約システムの導入など、スタッフ一人ひとりにかかる負担の軽減が、スタッフの安定した定着率・働きやすさへとつながる場合もあります。

 

■まとめ

開業により、勤務医時代よりも年収を大幅にアップできる可能性はあります。しかし、それと同時に、「集患がうまくいっていない」「スタッフが辞めてしまう」「借入金の返済が心配だ」などのお悩みが生まれるかもしれません。

当社は「医療」を専門に、これまで複数の医院・クリニックの開業に携わってきた経験があります。立地の選定から競合調査といった開業支援から、開業後の経営コンサルティングに至るまで、あらゆる面からサポートが可能です。将来的に開業を見据えている方はもちろん、もしお困りの点があれば、どんなことでも当社にご相談ください。

 

 

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