妊娠が判明した後、経過や出産までをサポートする大切な役割を持つのが産婦人科医です。誕生の瞬間に立ち会えるといったやりがいが大きい反面、訴訟のリスクや激務などから医師不足が深刻な現状もあります。

今回は産婦人科医の年収や今後の展望についても、分かりやすく解説していきます。

 

■産婦人科医の年収について

厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」、労働政策研究・研修機構による「勤務医の勤労実態と意識に関する調査」などから、産婦人科医の平均年収は約1500万円前後です。他の診療科目と比較すると、脳神経外科の次に平均年収が高く、全診療科目中で第2位の水準です。

20代でのほとんどは年収600万円未満ですが、30代からは年収1000万円～2000万円前後の医師も多く、40代からは半数以上が年収2000万円以上となります。地域によっても平均年収に差が生まれますが、積み重ねてきたキャリアや経験値に応じて年収も高くなる傾向にあります。

 

■産婦人科医の年収が高い水準である理由

産婦人科は、産科と婦人科に分けられます。特に産科では分娩を扱い、出産やその後のサポート、オンコールや当直などの業務も多く、激務になることも少なくありません。

また、他の診療科に比べると、産科では分娩を巡った医療訴訟が起こるリスクも少なからずあります。そうした現状から産科を敬遠する若手の医師も多く、医師不足が続いた結果、人員確保を目的に高給になりやすく、平均年収の水準が高いのです。

また、婦人科であれば、子宮や卵巣の疾患、乳房の疾患、更年期障害やPMS・PMDDの治療など、女性特有のお悩みに関する治療を行います。診療に対応する疾患は幅広く、適切な治療には専門的な知識や高度な技術が必要です。

また、近年では不妊治療で婦人科を利用する方も多く、不妊に悩む方々に寄り添うといった重要な役割も担っています。

 

■開業＝年収アップとは限らない現状について

産婦人科の場合、開業＝年収アップとならない事情があります。もし開業して経営が軌道に乗ればその限りではありませんが、勤務医であっても年収2000万円を超える産婦人科医も多く、医師不足が深刻な地方であればより高待遇で採用されるケースもあります。

開業のために必要な資金は、約5000万円～6000万円といわれております。これには土地や建物代、検査用機器や診療用ベッド、診療に必要な設備、人件費や医薬品代なども含まれていますが、あくまで目安です。地価が高い都市部や高度な設備を導入する場合は、さらに開業資金が必要になります。そのため、開業してしばらくの間は、返済なども考えた資金の管理が大切です。

 

■産婦人科医の年収アップのために考えたいこと

• 勤務について考える

年収の差となるのはキャリア以外に、都市部や地方といった勤務地、勤務医や開業医といった勤務スタイルによっても異なります。

勤務医であっても他の診療科より平均年収は高い水準ですが、開業医であれば自分の力量次第では、大幅な年収アップにもつながるかもしれません。

• 不妊治療の可能性について考える

近年では晩婚化などから、不妊治療のニーズが高まっています。高度や技術や専門性の高い設備も必要ですが、ニーズを満たしながら実績を積み重ねていけば、大幅な年収アップも期待できます。

• 女性の気持ちに配慮した診療が大切

不妊治療であれば男性も関係しますが、産婦人科の診療対象は主に女性です。女性特有のお悩みはデリケートな問題も多く、なかなか人に言えなかったり、不調をうまく表現できなかったりすることが精神的な苦痛・ストレスにもつながっている場合があります。

専門性の高い治療や高度な技術以外に、「女性の気持ちに寄り添う姿勢」が産婦人科では特に重要になるのです。

また、患者様との向き合い方以外では、来院するきっかけとして、クリニック内の清潔さやスタッフの対応などを重視している方もいらっしゃいます。

 

■まとめ

産婦人科医は勤務に関する現状の課題が多いものの、年収の高さを保証されている診療科ともいえます。また、勤務医の経験を積み、開業医として新たな産婦人科クリニック（レディースクリニック）を開業し、地域の方々に寄り添うことをめざす産婦人科医もいるかもしれません。

当社は「医療」を専門に、これまで複数の医院・クリニックの開業支援、開業後の税理的サポート・コンサルティングを行ってきた経験があります。

これから開業を考えている方、既に開業しており今後のサポートが必要な方など、一人ひとりの目的や目標に合わせたサポートが可能です。

もしお困りのことがあれば、まずはお気軽に当社にご相談ください。

 

 

 

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